「マイホームが欲しい！」、でも家族でお金の事話し合っていますか？
財布の紐を握っているのは奥さまですか？
家は建てられても、結局ローンが支払えずに手放している家庭って、実はけっこうあるんです。
ハウスメーカーや工務店、不動産会社は買った後の事までは教えてくれませんから、自分の収入に合った正しい情報を見つけ計画を練りましょう。
早く建てたい気持ちはわかりますが、資金計画は早かれ遅かれ通らなければいけない道なので、是非参考にしてみてください。
今回は「親の資金援助がある方」や「年収が600万円以上ある人」は対象にしていません。
年収６００万円以上の方はなぜ？
対象ではないのか？
なぜなら住宅購入を考える一番多い世代として、30代の男性の平均年収が400万円代～500万円と言われていることに着目し、いわゆる平均的なサラリーマンでもマイホームの夢を実現できる試算として参考にしていただけたらと思い年収を絞り込んでいます。
また、配偶者の収入があり世帯収入が600万円以上を超える場合でも、女性は妊娠出産、子育てで安定的な収入が得られない時期があることを考慮し、世帯主の収入だけで考えていく無理なく資金計画を立てれることから今回は配偶者の収入は敢えて含まず話を進めていきたいと思います。
頭金が無いけど家が欲しいとか、年収が平均的だけど建てられるか不安と言う方を対象にしているので当てはまる方は見逃せませんよ。
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目次
手取りの収入から生活費、教育費、老後のライフプランを作成
モデルルームに行く前に、まずライフプランを考えましょう。
これが家づくりの最初にやることです。
モデルルームを見てからだと、建てたい気持ちが先走って予算オーバーになるどころか、結局自分の身の丈に合った家とのギャップが生じてしまい、途中で息切れしてしまいます。
エクセル表を作成して、ローンの支払いが終わるまでの計画を見える化していきます。
具体的には、夫婦それぞれの手取りの年収（世帯主、配偶者で分けておく）、生活費、保険料、住宅関連費、住宅ローン返済額、子供教育費などを縦列書き出し、夫婦と子供の年齢を横にずらりと入力します。
これを書き出す事で、支出の合計が一目でわかるだけでなく、年間の収支やローン残高も入力しておくと、生活設計自体が立てやすくなります。
家計簿は使ったものに対して記録するものですが、このライフプラン表は将来的にかかる費用なので、子供が何歳の時にローン返済が一番苦しくなるのか？などと言う事が予め想定できるのでとっても便利です。
最近では、晩婚化し子供を授かる年齢もどんどん上がってきています。
自分が退職してから子供の進学費用や学費が掛かったり、それにプラスしてローンの支払いが終えていないとなると、かなり生活は困窮してしまいます。
要は子供が小さい時に計画的な資金計画を行う事で、賢いマイホーム計画が実現できるのです。
住宅ローンだけじゃない！マイホームに関わる諸費用のおさらい
住宅購入の際にかかる費用は以下のものがあります。
売買契約時の印紙税、引き渡し時にかかる印紙税、登録免許税、司法書士報酬、固定資産税（日割り計算）、不動産取得税。
そしてローンを組む際の融資手数料、火災保険料、地震保険料、団体信用生命保険料。
これに引っ越し費用や家具などのインテリア費用などを合わせると200万円程は余裕をみておかなければいけません。
頭金ゼロ円で建てられるマイホームなどと銘打って宣伝している会社もありますが、頭金ゼロで仮に家が建てられたとしても、諸費用がゼロで建てられるわけではないので、無知なまま契約してしまうと、後が大変なことになってしまいます。
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住宅ローン控除等の恩恵を受けられるかチェック
住みだして最初の3年間は、固定資産税がほぼ半額になること、そして住宅ローンの控除が10年間受けられる恩恵など、メリットになることは押さえておきましょう。
また自治体の補助金制度も見逃せないポイントです。
数年前は太陽光発電の補助が国や自治体からあり、これを機に新築戸建て住宅を購入したと言う方も多かったと思います。
現在では、蓄電池の補助などエコに関する補助金が受けられる可能性があるので「自治体名＋補助金」と検索してみましょう。
自治体によって、補助金の具体的な金額は様々ですので一概には言えませんが、浮いたお金を諸費用に回すなど賢くやりくりしたいものですね。
マイホームの賢い買い方まとめ
今回は住宅に関するローンや費用について書いてきましたが、賃貸に住んでいたらかからなかった費用が思いもよらずかかる事がわかったと思います。
特に住宅にまつわる諸費用は、目に見えないお金がどんどん無くなっていくと言うイメージです。
しかし家を建てると言う事は維持、管理を長年にわたってすることであり、人任せにはできません。
ローンが払い終える頃には、リフォームなど老後を快適に過ごすためにメンテナンスが必要になってくる時期でもあります。
そういった将来的にかかる費用も含めて、余裕のある資金計画、そして世帯主や配偶者が病気になってしまった時などの万が一の事も考えて、新築に全財産を投入するのではなく安全な橋を渡れるかどうかを基軸に計画を立てていきましょう。
